LWP | 勘定連絡図の背後にある原価計算モデル

LWP TECHNICAL ARTICLE | 177

記事要約

勘定連絡図は、材料、賃金、製造間接費、仕掛品、製品、売上原価の関係を一枚で見渡せる優れた図です。しかし、図には、製造現場で何が起きたのか、金額をどのように求めたのか、なぜその原価をその製品へ負担させるのか、どの時点で仕訳を行うのか、残高と報告書をどう作るのかが明示されていません。完成した図だけを覚えると、処理の理由が分からないまま矢印を暗記することになります。

本記事では、勘定連絡図の背後にある原価計算を「ストラクチャー」と「スキーム」から成るモデルとして組み立て直します。ストラクチャーは、原価要素、原価対象、原価の滞留場所、勘定間の関係など、原価計算を成立させる構造です。スキームは単なる処理順序ではありません。何を原価として認識し、どのように測定・分類し、どの原価対象へ帰属・配賦し、どの条件で状態を変え、どの仕訳で記録し、どの残高・報告書と照合するかを支配する原則と判断規則です。

記事では、期首仕掛品20、当期製造費用100、期末仕掛品25、当期製品製造原価95、期首製品15、期末製品30、売上原価80、売上高130、売上総利益50という一つの例を最後まで追跡します。矢印として仕訳がある場所と、金額を求める計算、残高、製造原価報告書、B/S、P/Lへの表示のように、それ自体には新しい仕訳がない場所を明確に分けます。

この記事の目的は、従来の勘定連絡図を別の図へ置き換えることではありません。圧縮されていた意味を展開し、初学者が図を理由から理解できるようにすると同時に、原価計算を業務や仕組みへ落とし込む人が、どの概念を分けて保持すべきかを判断できる土台を作ることです。

本記事の対象とゴール

想定読者

• 簿記2級の工業簿記を学び始め、勘定連絡図の矢印を暗記している人

• 材料から仕掛品への流れは分かるが、賃金や製造間接費が仕掛品になる理由に違和感がある人

• 仕掛品残高、当期製品製造原価、売上原価のどこに仕訳があるのか整理したい人

• 製造原価報告書、B/S、P/Lを別々の暗記項目ではなく、一つの原価計算モデルとして理解したい人

• 原価計算をExcelや業務システムへ引き継ぐ前に、会計上の概念を整理したい人

本記事で得られること

• 製造業で原価計算が必要になる理由を、取得原価の形成から説明できる

• 原価計算モデルをストラクチャーとスキームに分けて説明できる

• 材料、直接労務費、製造間接費が同じ仕掛品へ集まる理由を説明できる

• 勘定連絡図の矢印を正式な「仕訳」へ戻して読める

• 仕訳、残高、計算、照合、報告書表示を区別できる

• 仕掛品から製造原価報告書、製品からB/S・P/Lへ数値を追跡できる

• 圧縮された図から、背後の業務事実と判断規則を復元できる

対象外とする範囲

本記事は、個別原価計算と総合原価計算の詳細な計算手続、完成品換算量、仕損・減損、標準原価差異の処理、税効果、具体的なシステム構造やプログラム実装を扱いません。製造間接費については、実際発生額と配賦額をともに20とする差異のない学習例を使います。実際発生額と配賦額が異なる場合の差異処理は、別の論点です。

また、使用する仕訳は中心構造を理解するための単純化です。賃金、労務費、製造間接費、未払賃金などの勘定の使い方や、売上原価を記録する時期は、採用する原価計算制度・記帳方式によって異なります。

0. 4時間の目次

1. なぜ勘定連絡図は分かりにくいのか

1.1 勘定連絡図は出発点ではなく、圧縮された完成図である

工業簿記では、主要な勘定を矢印で結んだ勘定連絡図を学びます。教科書では、材料費・労務費・経費を仕掛品へ集め、完成したら製品へ振り替え、販売したら売上原価へ振り替える、と説明されることが一般的です。

この説明は間違いではありません。全体の配置を短時間で確認し、定型問題を処理するには有効です。しかし、初学者が知りたい途中経過は省略されています。

• 材料と賃金は性質が違うのに、なぜ同じ仕掛品へ向かうのか

• 賃金を支払った事実があるのに、なぜ賃金が貸方に出るのか

• 製造間接費配賦額20はどこから現れ、なぜ仕掛品へ入るのか

• 仕掛品25は、どの仕訳で新しく作られたのか

• 製造原価報告書は、仕掛品の次にある勘定なのか

• B/SやP/Lへ向かう線も、すべて振替仕訳なのか

勘定連絡図は、これらの判断と処理を終えた後の関係を、一枚へ圧縮して表示します。勘定と矢印は見えますが、矢印の金額を求める計算、原価を帰属させる根拠、残高の評価、報告書への表示は、読み手が補えるものとして省略されています。

問題は図が不正確なことではなく、圧縮率が高いことです。すでに原価計算を理解している人には一覧性の高い図ですが、圧縮前の意味をまだ持っていない初学者には、理由のない箱と線に見えます。

1.2 「原価が流れる」だけでは、仕訳の理由にならない

勘定連絡図はしばしば「原価の流れを表す図」と説明されます。この表現は全体像をつかむには便利です。しかし、「流れる」「集める」「振り替える」という言葉だけでは、なぜ借方と貸方がその組合せになるのかを説明できません。

たとえば、材料50から仕掛品へ向かう矢印は、次の仕訳です。

（借）仕掛品 50 ／ （貸）材料 50

財務会計上は、材料という棚卸資産50が減り、仕掛品という棚卸資産50が増える資産間の組替えです。

一方、直接労務費30を仕掛品へ帰属させる学習用の仕訳は、次のようになります。

（借）仕掛品 30 ／ （貸）賃金 30

原価計算上は、労務原価30を未完成品の取得原価へ帰属させています。賃金を支払った事実を取り消しているのではありません。賃金が発生した事実を記録する段階と、その労務費をどの原価対象へ負担させるかを記録する段階が別になっています。

二本の矢印は、どちらも仕掛品を借方とします。しかし、材料は資産から資産への移動であり、賃金は労務原価の帰属です。原価計算上は同じ製品原価の形成でも、財務会計上の意味は同じではありません。

したがって、勘定連絡図を理解するには、「原価が流れる」という全体説明に加えて、矢印一本を仕訳へ戻し、出発元と到着先の勘定属性を読む必要があります。

1.3 図は異なる種類の情報を同じ表現へ圧縮している

一枚の勘定連絡図には、次のような異なる種類の情報が重なっています。

• 製造現場で材料を使い、従業員が働き、製品が完成・販売されたという業務事実

• 数量、単価、時間、賃率、配賦率から貨幣額を求める測定

• 材料費、労務費、製造間接費を区別する原価分類

• 原価を製品、製造指図、ロットなどへ結び付ける帰属・配賦

• 資産、費用などとして認識する財務会計

• 借方・貸方で記録する仕訳

• 仕訳を累積した残高と、報告書への再表示

これは、過去の記事で扱った「最初の5つの着眼」や「追加された候補」を、新しい七つの観点へ置き換えるという意味ではありません。ここでは、図に異なる性質の情報が圧縮されている事実を示しているだけであり、数を独立した理論分類として確定する意図はありません。

たとえば「仕掛品から製品へ95」という一本の矢印には、製品が完成した事実、完成した原価対象、完成品へ帰属する95を求めた原価計算、仕掛品資産から製品資産への状態変化、（借）製品95／（貸）仕掛品95という仕訳が重なっています。

さらに、仕掛品に残る25は、同じ図の中に表示されても矢印による新しい原価移動ではありません。期首と当期の流入から完成分を差し引いて残るストックです。完成品原価95と期末仕掛品25を同じ種類の線で描けば、仕訳と残高の違いが見えにくくなります。

1.4 完成図の操作暗記では、未知の場面へ対応できない

完成図から勉強を始めると、「材料・賃金・経費は仕掛品へ」「仕掛品は製品へ」「製品は売上原価へ」という操作を覚えます。定型問題では、これでも答えを出せます。しかし、間接材料、未払賃金、製造間接費の配賦差異、期末仕掛品の評価などが加わると、暗記した矢印だけでは判断できません。

未知の処理へ対応するには、次の順序で問い直します。

現実に何が起きたか

↓

何を、いくらの原価として測定したか

↓

どの原価対象へ帰属させるか

↓

どの資産・費用・原価の状態が変わるか

↓

どの仕訳で記録するか

↓

どの残高・報告書と照合するか

この順序を支えるのが原価計算モデルです。まず圧縮された内容を展開し、その後で勘定連絡図へ戻ります。すると図は、丸暗記する配置表ではなく、モデル全体を一覧する索引になります。

2. 原価計算モデルをストラクチャーとスキームで定義する

2.1 製造業では自社製造品の取得原価を内部で作る

商品を外部から100で購入した場合、その商品の取得原価は外部取引価格を基礎に決められます。諸掛などをいったん除けば、次の仕訳で商品100の取得を記録できます。

（借）商品 100 ／ （貸）買掛金 100

現金で購入した場合は、貸方を現金とします。一つの仕訳で現金と買掛金を合成した科目を使うという意味ではありません。

これに対し、自社で製造した製品には、完成品を外部から買った取引がありません。「製品一個をいくらで買ったか」という価格が存在しないため、材料、労働、設備利用、電力など、製造のために消費した経済的価値から取得原価を内部で組み立てる必要があります。

本記事の共通例では、当期製造費用100を次のように構成します。

直接材料費             50

直接労務費             30

製造間接費配賦額       20

-------------------------

当期製造費用          100

この 50＋30＋20＝100 は集計計算です。合計しただけでは新しい業務事実も原価移動もないため、100を追加計上する仕訳はありません。材料50、直接労務費30、製造間接費配賦額20を仕掛品へ記録する仕訳が先にあり、それらを合計すると100になるという関係です。

原価計算は、費用を細かく分類するだけの仕組みではありません。購入価格のない自社製造品について、何をどれだけ消費して作ったかを測定し、仕掛品・製品という棚卸資産の取得原価を形成し、販売された部分を売上原価として費用化する仕組みです。

2.2 ストラクチャーは、原価が存在できる場所と関係を定める

本記事でいうストラクチャーとは、原価計算を成立させる比較的静的な構造です。

• どの原価要素が存在するか

• 何を原価対象とするか

• 原価をどの勘定・集計場所へ保持するか

• 原価がどの状態を取り得るか

• どの勘定とどの勘定が関係するか

• 主勘定の総額と補助記録の内訳をどう分担するか

標準的な勘定連絡図では、材料、賃金、製造間接費、仕掛品、製品、売上原価が主要な構造要素です。材料、仕掛品、製品は棚卸資産であり、売上原価は費用です。製造間接費は共通原価を集めて配賦する原価プールとして働きます。

さらに、仕掛品100という総額だけでなく、その100がどの製品、製造指図、ロット、工程のための原価かを区別する原価対象が必要です。勘定連絡図は主に勘定間の全体関係を示すため、原価対象別の細部を省略しています。しかし、原価計算モデルのストラクチャーには、この内訳を保持する補助構造も含まれます。

2.3 スキームは、処理を支配する原則と判断規則である

スキームを「原価を順番に処理する手続」とだけ定義すると、再び操作暗記へ戻ってしまいます。本記事でいう原価処理スキームは、処理順序そのものではありません。次の判断を支配する原則と規則の集合です。

• どの業務事実を原価計算の対象として認識するか

• 数量、単価、時間、賃率などから金額をどう測定するか

• 原価を材料費、労務費、経費、直接費、間接費へどう分類するか

• どの原価対象へ直接帰属させるか

• 直接帰属できない原価を、どの基準で配賦するか

• 原価が材料、仕掛品、製品、売上原価のどの状態へ移る条件は何か

• どの時点で、どの借方・貸方の仕訳へ変換するか

• 計算結果、勘定残高、補助記録、報告書をどう照合するか

これらの規則を実際の業務事実へ適用すると、結果として、認識、測定、分類、帰属、配賦、状態遷移、仕訳化、照合という処理の流れが現れます。しかし、その並びを暗記することがスキームではありません。「なぜその処理になるのか」を再現できる判断規則がスキームです。

たとえば製造間接費を仕掛品へ配賦する場合、単に「製造間接費の次は仕掛品」と覚えるのではありません。特定製品へ直接追跡できない製造原価をいったん共通の原価プールへ集め、原価発生との合理的な関係を持つ配賦基準によって原価対象へ負担させ、確定した配賦額を仕訳へ反映する、という原則を理解します。

2.4 原価計算モデルは、構造と規則を合わせて初めて成立する

原価計算モデルは、次のように表せます。

原価計算モデル

＝ ストラクチャー

＋ 原価処理スキーム

ストラクチャーだけでは、原価が置かれ得る場所は分かっても、なぜ50が材料から仕掛品へ移り、なぜ95が完成品になり、なぜ25が仕掛品に残るのかを判断できません。

スキームだけでは、認識・測定・帰属の原則が分かっても、原価をどの勘定や原価対象へ保持し、どの残高・報告書へつなげるかを表せません。

両方を合わせると、次の問いへ一貫して答えられます。

何が起きたか

何の原価か

何を対象としているか

いくらか

どこに保持するか

どの条件で次へ移すか

どの仕訳で記録するか

どの残高・報告書と一致すべきか

このモデルは、会計基準上の正式な用語分類を新設するものではありません。勘定連絡図に圧縮された意味を、初学者が説明可能な形へ展開するための教育上・設計上の枠組みです。

2.5 支払、消費、原価への帰属、費用化を分ける

製造業の会計が分かりにくくなる大きな理由は、現金を支払った時点、資源を消費した時点、製品原価へ帰属させる時点、売上に対応する費用にする時点が一致しないことです。

購入した材料は倉庫に残る間は材料資産です。製造へ投入すると材料原価が仕掛品へ移り、完成すると製品へ移り、販売すると売上原価へ移ります。

労働は材料より直感的に捉えにくい対象です。従業員が働いた時点で、労働サービスそのものは消費されています。労働を倉庫へ保存することはできません。それでも、未完成または未販売の製品を作るために消費した直接労務費は、その製品の取得原価を構成します。資産として残るのは未消費の労働ではなく、労務原価を含んで形成された仕掛品・製品の取得原価です。

この関係を「費用の資産化」と表現すると理解しやすい場合があります。ただし、賃金や製造間接費を一度P/L費用として確定してから必ず取り消す制度だけが存在するわけではありません。賃金勘定を原価要素の統制・集計に用いる方式もあります。より安全には、「製造へ帰属する原価を仕掛品・製品の取得原価へ集積し、販売時まで売上原価として費用化しない」と捉えます。

3. 原価計算のストラクチャーを組み立てる

3.1 共通数値例を一つの構造として置く

以降では、次の数値を一貫して使います。

共通例で当期製造費用を構成する20は「仕掛品へ配賦した製造間接費」です。本例では理解を単純にするため、製造間接費の実際発生額も20、配賦額も20とし、差異は生じないものとします。現実には実際発生額と配賦額が一致しない場合があり、その差異を別途処理します。

全体の保存関係は次のとおりです。

仕掛品の段階

期首仕掛品20 + 当期製造費用100

= 当期製品製造原価95 + 期末仕掛品25

製品の段階

期首製品15 + 当期製品製造原価95

= 売上原価80 + 期末製品30

損益計算書の段階

売上高130 - 売上原価80

= 売上総利益50

この三式には、仕訳、残高、計算、表示が混在しています。章を進めながら、一つずつ種類を分けます。

3.2 原価の発生源、集計・滞留場所、費用化地点を分ける

主要な勘定は、原価計算上の機能から次のように分けられます。

原価の発生源・供給元

    材料、賃金、各種経費

原価の集計・配賦・滞留場所

    製造間接費、仕掛品、製品

販売済み原価の費用化地点

    売上原価

これは正式な財務会計上の勘定分類ではなく、原価がどこから入り、どこに滞留し、どこへ出るかを読むための機能分類です。財務会計上、材料・仕掛品・製品は棚卸資産であり、売上原価は費用です。賃金や製造間接費の勘定の使い方は、採用する記帳方式によって異なります。

原価の主な状態は、次のように変わります。

材料原価・労務原価・製造間接費

                ↓

             仕掛品原価

                ↓

             完成品原価

                ↓

          販売済み製品原価

この図で動くのは、材料という物体や労働そのものではなく、それらを測定した原価額です。物理的な出来事は異なっても、原価計算上は、製品の取得原価を形成する貨幣額として同じ仕掛品へ集まります。

3.3 原価要素と原価対象を分ける

原価要素は「何によって原価が形成されたか」を表します。共通例では、直接材料費50、直接労務費30、製造間接費配賦額20です。

原価対象は「何のための原価か」を表します。製品、製造指図、ロット、工程、部門などが原価対象になります。

原価要素

    材料50・労務30・間接費配賦20

原価対象

    どの製品・製造指図・ロットのためか

材料50、直接労務費30、製造間接費配賦額20を足せば100になります。しかし、A製品とB製品を同時に作っているなら、その100を製品別に結び付けなければ、各製品の取得原価は分かりません。

直接材料費や直接労務費は、合理的に識別できる範囲で原価対象へ直接結び付けます。工場家賃、共通設備の減価償却費、監督者の賃金など、特定製品へ直接追跡しにくい原価は、製造間接費へ集めた後、合理的な配賦基準によって原価対象へ負担させます。

3.4 仕掛品は、物体名と原価の滞留場所を重ねた勘定である

「仕掛品」という語から工場に置かれた作りかけの物体だけを想像すると、賃金や減価償却費がその中へ入ることに違和感が生まれます。勘定連絡図では、仕掛品を「仕掛品原価」、すなわち未完成品へ現在帰属している原価額と読むと意味が通ります。

共通例では、仕掛品に次の金額があります。

期首仕掛品原価         20

当期の直接材料費       50

当期の直接労務費       30

製造間接費配賦額       20

-------------------------

製造中に扱う原価      120

材料50、労務30、間接費配賦20が、それぞれ別の資産として仕掛品の中に存在するわけではありません。仕掛品勘定で当期中に処理する総原価は120であり、50・30・20は当期に加わった取得原価の構成要素です。期首20には、前期までに加わった原価要素が含まれています。完成振替95の後に、財務会計上の仕掛品資産として期末に残る差引借方残高は25です。

3.5 相手勘定は、総額が形成された関係を示す

仕掛品へ当期製造費用100を集める仕訳は、理解用に次の三本で表せます。

（借）仕掛品 50 ／ （貸）材料 50

（借）仕掛品 30 ／ （貸）賃金 30

（借）仕掛品 20 ／ （貸）製造間接費 20

仕掛品の借方を合計すれば100です。仕掛品を共通の借方とし、相手勘定別に見れば、材料50、賃金30、製造間接費配賦額20という当期流入の構成が分かります。

仕掛品100

├─ 材料50

├─ 直接労務30

└─ 製造間接費配賦20

相手勘定は、「なぜ仕掛品へ当期100が加わったのか」を説明する関係情報を持ちます。仕掛品100という集計値だけを見るより、形成過程を追跡できます。

ただし、相手勘定だけで期末仕掛品25の内訳を完全に復元できるとは限りません。仕掛品へ100を投入し、95が完成した場合、残る25に材料費、労務費、製造間接費がそれぞれいくら含まれるかは、流入総額だけから決まりません。製造指図書、原価元帳、工程別記録、加工進捗度などの補助記録が必要です。

主勘定

    総額を保持する

補助記録

    原価対象別・原価要素別・工程別の内訳を保持する

この二層構造を理解すると、勘定連絡図が全体関係を示す一方、詳細な原価計算が別の記録を必要とする理由が分かります。

3.6 フロー、ストック、報告書を構造上分ける

勘定連絡図の周辺には、三種類の情報があります。

仕訳

    期間中の原価移動を記録するフロー

残高

    流入と流出の累積結果として時点に残るストック

報告書

    仕訳と残高を目的別に集計・再表示したもの

仕掛品から製品へ95を移すのは仕訳です。期末仕掛品25は、その仕訳後に仕掛品へ残る差引借方残高です。製造原価報告書は、期首20、当期流入100、期末25、完成95を報告形式へ並べ直します。

製品から売上原価へ80を移すのも仕訳です。期末製品30は製品勘定の差引借方残高です。B/Sは仕掛品25と製品30を棚卸資産として表示し、P/Lは売上高130と売上原価80を対応させます。

仕訳、残高、報告書を同じ線で結ぶと、すべてが振替仕訳に見えます。学習上は、仕訳を実線、計算・照合を点線、報告書への表示を別の線種で表すと、構造の違いが明確になります。

4. 認識・測定・帰属の原価処理スキーム

4.1 矢印の手前に判断規則がある

勘定連絡図を見ると、材料、賃金、製造間接費から仕掛品へ矢印が伸びています。しかし、会社の中に最初から「仕掛品へ入れる50」「仕掛品へ入れる30」「仕掛品へ入れる20」という完成金額が置かれているわけではありません。

材料なら、何を何個使ったのかを認識し、数量と単価から金額を測定し、直接材料か間接材料かを分類します。労務費なら、誰が何時間、どの製造指図のために作業したのかを認識し、時間と賃率から測定し、直接労務費か間接労務費かを分類します。個々の製品へ直接結び付けにくい原価は、製造間接費へ集め、配賦規則に従って原価対象へ負担させます。

したがって、矢印は原価処理の最初ではありません。認識、測定、分類、帰属または配賦という判断を経て、確定した結果を仕訳として記録する部分を圧縮して表しています。

処理を時系列に並べると、次のように見えます。

業務事実を認識する

→ 金額を測定する

→ 原価を分類する

→ 原価対象へ帰属・配賦する

→ 状態変化を仕訳化する

→ 残高と補助記録を照合する

→ 報告書へ再表示する

ただし、これはスキームの定義ではなく、判断規則を業務へ適用した結果として現れる代表的な処理順序です。重要なのは、各矢印の前後で、どの原則に基づいて判断したかを説明できることです。

4.2 認識は「何が起きたか」を確定する

認識とは、会計や原価計算の対象になる事実を特定することです。材料を購入した、倉庫から製造へ払い出した、従業員が製造作業をした、製品が完成した、製品を販売した、という事実はそれぞれ別です。

材料を購入しただけなら、まだ特定製品の仕掛品原価ではありません。材料を製造へ使用した時点で、材料原価の所在が材料から仕掛品または製造間接費へ変わります。従業員が働いた場合も、製造作業なのか、営業活動なのか、特定製品へ直接対応するのかによって、原価の行き先が変わります。

帳簿上の資産、負債、原価の状態を変える事実を認識し、会計へ反映するときには仕訳があります。ただし、作業日報へ時刻を記録しただけなど、原価計算の元データを収集している段階では、直ちに会計仕訳を作らない運用もあります。どの時点で会計記録へ連携するかは、採用する制度と統制によって決まります。

4.3 測定は「いくらか」を決める

認識した事実を貨幣額へ変換するのが測定です。

材料払出額

= 払出数量 × 払出単価

直接労務費

= 直接作業時間 × 賃率

製造間接費配賦額

= 配賦基準量 × 配賦率

これらの掛け算や集計をしただけでは、原価の所在は帳簿上で変わりません。そのため、計算式そのものには仕訳がありません。計算は仕訳金額を決める根拠であり、仕訳は確定した金額を勘定関係として記録します。

たとえば払出数量と単価から直接材料費50を求めた段階は測定です。50を仕掛品へ直課すると決定し、材料資産から仕掛品資産へ移す段階で、（借）仕掛品50／（貸）材料50という仕訳を行います。

4.4 直接費は直課し、間接費は原価プールを経て配賦する

直接費とは、特定の製品、ロット、製造指図などの原価対象へ、経済合理的に直接結び付けられる原価です。共通例の直接材料費50と直接労務費30は、対象製品へ直接帰属させます。この処理を直課と呼びます。

直接費80

= 直接材料費50 + 直接労務費30

この 50＋30＝80 は集計です。50と30を仕掛品へ直課する仕訳はそれぞれありますが、合計80を求めたことだけを理由に、さらに80の仕訳を追加してはいけません。二重計上になるからです。

間接費は、複数の原価対象に共通して発生し、個別に直接追跡することが難しい、または追跡コストが過大な原価です。工場全体の電力料、工場建物の減価償却費、監督者賃金、補助材料などが典型です。

これらをいったん製造間接費という原価プールへ集め、機械運転時間、直接作業時間など、原価発生と合理的な関係を持つ配賦基準によって各原価対象へ負担させます。

「直接」とは、物理的に製品へ触れたかどうかだけを意味しません。どの原価対象のためにいくら発生したかを、重要性と測定コストを踏まえて合理的に識別できるかが判断基準です。

4.5 製造間接費では実際発生と配賦を分ける

製造間接費では、「実際にいくら発生したか」と「原価対象へいくら負担させたか」を区別します。

共通例では、実際発生額20を未払金で認識したものと単純化します。

（借）製造間接費 20 ／ （貸）未払金 20

ここには仕訳があります。工場で間接的な資源を消費し、未払金という負債が生じた事実を記録するためです。実務では、間接材料なら材料、間接労務費なら賃金、減価償却費なら減価償却累計額など、発生原因に応じて貸方が分かれます。

複数の発生明細を集計して実際発生額20を確認する操作自体は、仕訳ではありません。すでに記録した明細を分類・集計しているだけで、原価の所在を新しく変えていないからです。

配賦額を求める場合も、計算段階には仕訳がありません。本記事では配賦方式の詳細を扱いませんが、予定配賦を採用する例なら、次のように予定配賦率と配賦額を分けて計算します。

予定配賦率

= 予定製造間接費 ÷ 予定配賦基準量

配賦額20

= 対象の実際配賦基準量 × 予定配賦率

実際配賦など、採用する方式によって配賦率の求め方は異なります。本例の目的は、配賦額を求める計算と、その金額を仕掛品へ記録する仕訳を分けることです。

配賦額20を確定し、仕掛品へ負担させるときには仕訳があります。

（借）仕掛品 20 ／ （貸）製造間接費 20

原価プールに集めた共通原価を、仕掛品原価へ帰属させる記録だからです。

本例では、実際発生額20と配賦額20が一致するため、製造間接費勘定に差異は残りません。実務で両者が一致しなければ配賦差異が生じ、採用する制度に従って処理します。本記事の20は、差異処理をいったん外して基本モデルへ集中するための学習用数値です。

4.6 計算と仕訳の境界を判定する

計算は、数量、単価、時間、配賦率、期首・期末残高などから必要な金額を求めます。仕訳は、確定した金額について、どの勘定が増減し、原価がどこからどこへ移ったかを借方・貸方で記録します。

期末評価について「仕訳なし」と断定しない点が重要です。継続記録による帳簿残高が適切なら、残高を確認しただけで新しい仕訳は不要です。一方、実地棚卸との差、評価損、未記帳原価などを帳簿へ反映する場合は調整仕訳が必要です。評価計算と帳簿修正を分けて考えます。

4.7 照合は、モデルの整合性を確かめる規則である

スキームには、金額を作って仕訳するだけでなく、結果を照合する規則も含まれます。

直接材料費50

+ 直接労務費30

+ 製造間接費配賦額20

= 当期製造費用100

100を計算しただけでは仕訳はありません。三本の仕掛品借方明細を集計し、原価要素別の合計と仕掛品への流入額が一致することを確認しています。

同様に、仕掛品では 20＋100＝95＋25、製品では 15＋95＝80＋30 が成立する必要があります。照合式は新しい原価移動を起こしませんが、仕訳、残高、補助記録、報告書が同じモデルを表しているかを検証します。

5. 状態遷移と仕訳のスキームをつなぐ

5.1 矢印一本を正式な仕訳へ戻す

本記事で扱う標準的な勘定連絡図では、主要な実線の矢印を次の仕訳として読みます。

（借）矢印の到着先 ／ （貸）矢印の出発元

材料から仕掛品への矢印なら、到着先の仕掛品が借方、出発元の材料が貸方です。

（借）仕掛品 50 ／ （貸）材料 50

ただし、これは本記事が対象とする勘定連絡図の表現規約です。すべての会計図や業務フロー図で普遍的に成立する矢印規則ではありません。また、一本の矢印が実務上の多数の仕訳を種類別に集約している場合もあります。

矢印を見るときは、向きだけでなく、出発元の貸方が何を減らし、到着先の借方が何を増やすかを確認します。そのうえで、原価の状態がどのように変わったかを重ねます。

5.2 仕訳が会社を動かすのではなく、会社の変化を仕訳が記録する

材料を製造へ投入したから、材料原価の所在が仕掛品へ変わります。製造が完了したから、製造中原価が完成品原価へ変わります。製品を販売したから、販売済み製品原価が売上原価になります。

材料原価

→ 仕掛品原価

→ 完成品原価

→ 販売済み製品原価

仕訳が製品を完成させるわけではありません。会社で起きた状態変化を複式簿記の形式へ写したものが仕訳です。

一方、製造間接費の配賦は、物理的な物の移動ではありません。測定・配賦規則に基づいて共通原価を原価対象へ帰属させ、その会計上の所在を変える処理です。勘定連絡図では、物理的な状態変化と、計算規則による原価帰属が同じ矢印形式で表されます。

5.3 材料は、購入と製造への消費を分けて記録する

直接材料50を掛けで購入したときの仕訳例は、次のとおりです。

（借）材料 50 ／ （貸）買掛金 50

ここには仕訳があります。材料という資産を取得し、買掛金という負債が生じたためです。この時点では、材料は保管中の材料資産であり、まだ特定の仕掛品原価ではありません。

払出数量と単価から直接材料費50を求める計算には、仕訳がありません。

払出数量 × 払出単価 = 直接材料費50

金額を測定しただけだからです。

直接材料50を原価対象へ投入したときに、次の仕訳を行います。

（借）仕掛品 50 ／ （貸）材料 50

材料資産50が減り、未完成品へ帰属する仕掛品原価50が増えるためです。

特定製品へ直接結び付けない補助材料などは、仕掛品へ直接入れず、製造間接費へ集める場合があります。

（借）製造間接費 ／ （貸）材料

したがって、「材料はすべて仕掛品へ行く」のではありません。直接材料か間接材料かを分類する規則が、仕訳の行き先を決めます。

5.4 労務費は、発生と製造への帰属を分けて記録する

直接作業に対応する賃金30が発生し、後日支払うものとします。賃金勘定を原価要素の集計・統制に用いる方式なら、発生時の仕訳例は次のとおりです。

（借）賃金 30 ／ （貸）未払賃金 30

従業員から労働サービスの提供を受け、その対価を支払う義務が生じた事実を記録する仕訳です。

作業時間と賃率から直接労務費30を求める計算には、仕訳がありません。

直接作業時間 × 賃率 = 直接労務費30

測定した直接労務費30を仕掛品へ帰属させるときには、仕訳があります。

（借）仕掛品 30 ／ （貸）賃金 30

賃金勘定へ集めた労務原価30を、未完成品の取得原価へ帰属させるためです。労働サービスはすでに消費されています。仕掛品として残るのは、労務原価30を含んで形成された未完成品の取得原価です。

使用する勘定名や記帳段階は制度によって異なります。現金支払時に認識する場合や、最初から仕掛品・製造間接費へ直接記録する方式もあります。本例は、賃金の発生と原価対象への帰属を分けて理解するための単純化です。

5.5 製造間接費は、発生・測定・配賦を分ける

共通例では、製造間接費実際発生額20を次の仕訳で認識します。

（借）製造間接費 20 ／ （貸）未払金 20

次に、配賦基準と配賦率から配賦額20を求めます。この計算には仕訳がありません。

配賦基準量 × 配賦率 = 製造間接費配賦額20

最後に、確定した配賦額20を仕掛品へ負担させます。

（借）仕掛品 20 ／ （貸）製造間接費 20

ここには仕訳があります。製造間接費という原価プールから仕掛品原価へ、配賦規則に基づいて原価の所在を移すためです。

三つの仕掛品流入仕訳を並べると、次のようになります。

（借）仕掛品 50 ／ （貸）材料 50

（借）仕掛品 30 ／ （貸）賃金 30

（借）仕掛品 20 ／ （貸）製造間接費 20

これらによって仕掛品へ当期製造費用100が記録されます。50＋30＋20＝100 は三本の借方明細の集計であり、仕掛品100を追加する第四の仕訳はありません。

5.6 完成すると仕掛品から製品へ移る

仕掛品には、期首仕掛品20と当期製造費用100、合計120の原価があります。期末にも未完成で残る仕掛品を25と評価すると、完成品原価は次の式で求められます。

期首仕掛品20

+ 当期製造費用100

- 期末仕掛品25

= 当期製品製造原価95

この算式には仕訳がありません。仕掛品にある原価のうち、完成した部分を求めるストック・フロー計算だからです。期末仕掛品25の評価にも、数量、進捗度、原価計算方法などの判断が必要ですが、評価計算そのものは新しい原価移動ではありません。

製品が完成し、95を仕掛品から製品へ移すときには仕訳があります。

（借）製品 95 ／ （貸）仕掛品 95

製造途中の棚卸資産であった仕掛品95が減り、完成した棚卸資産である製品95が増えるためです。

この仕訳後、仕掛品には25が差引借方残高として残ります。

期首借方残高20

+ 当期借方流入100

- 完成による貸方流出95

= 差引借方残高25

（借）仕掛品25／（貸）何か25という新しい製造仕訳を作ったわけではありません。

5.7 販売時には売上と売上原価を別々に記録する

期首製品15に当期完成品原価95が加わり、期末製品30が残るなら、販売済み製品の原価は80です。

期首製品15

+ 当期製品製造原価95

- 期末製品30

= 売上原価80

この算式自体には仕訳がありません。製品勘定の流入と残高から当期流出を求める計算だからです。

製品を130で掛け販売した場合、販売価格を記録する仕訳は次のとおりです。

（借）売掛金 130 ／ （貸）売上 130

同時に、販売済み製品原価80を製品から売上原価へ移します。

（借）売上原価 80 ／ （貸）製品 80

一つの販売という業務事実について、130は顧客との交換で成立した販売価格、80は販売した製品へ帰属していた取得原価です。売上仕訳と売上原価仕訳は、異なる測定値と異なる側面を記録します。

記帳方式によっては、販売の都度売上原価仕訳を行わず、期末棚卸を踏まえて売上原価を確定する場合があります。重要なのは、最終的に販売済み製品の原価を製品資産から外し、売上原価として認識することです。

5.8 仕訳線と計算・表示線を区別する

学習用の勘定連絡図では、次の関係を同じ矢印で描かない方が分かりやすくなります。

実線

    原価の所在・勘定残高を変える仕訳

点線

    金額を求める計算、残高の照合

表示線

    製造原価報告書、B/S、P/Lへの再表示

材料50、賃金30、製造間接費配賦額20から仕掛品へ向かう実線、仕掛品から製品へ95を移す実線、製品から売上原価へ80を移す実線には仕訳があります。

期末仕掛品25、期末製品30、製造原価報告書、B/S、P/L、売上総利益50は、原価計算モデルを理解するうえで不可欠です。しかし、それらをすべて新しい仕訳と考える必要はありません。流入・流出を集計すると残高が得られ、残高を用いた計算から完成品原価と売上原価が得られ、勘定残高を目的別に並べると報告書になります。

6. 残高・製造原価報告書・B/S・P/Lをつなぐ

6.1 仕掛品T勘定では、期末25を経済的な貸方流出にしない

仕掛品勘定の経済的な流入・流出を表すと、次のようになります。

                     仕掛品

          借方                         貸方

    ─────────────────────────────

    期首借方残高        20       製品へ完成振替       95

    直接材料費          50

    直接労務費          30

    製造間接費配賦額    20

    ─────────────────────────────

    借方計             120       貸方流出計           95

    差引借方残高        25

期末仕掛品25は、製造工程からどこかへ流出した原価ではありません。借方にある120から、製品へ完成振替した95を差し引いた借方残高です。したがって、原価フローを説明するT勘定で、期末仕掛品25を製品95と同じ種類の貸方流出として並べると、経済的意味を誤解させます。

帳簿を締め切る形式では、借方と貸方の合計を一致させるため、貸方側に「次期繰越25」と記入することがあります。

締切表示上の貸方

    製品へ完成振替 95

    次期繰越       25

    合計          120

この次期繰越25は、製品へ原価が流出したことを示す仕訳ではありません。帳簿を締め切り、残高を次期へ引き継ぐための形式上の表示です。経済的な原価フローと、T勘定の締切表示を区別します。

また、期末仕掛品25は単なる都合のよい差額ではありません。実務では、製造指図書、原価元帳、未完成数量、加工進捗度、投入済み材料、採用する原価計算方法などから評価します。評価によって帳簿を修正する必要があれば調整仕訳を行いますが、期末に新しい製造原価25が発生したわけではありません。

6.2 当期製品製造原価95には計算と仕訳の二面がある

仕掛品段階の在庫フロー式は次のとおりです。

期首仕掛品20

+ 当期製造費用100

- 期末仕掛品25

= 当期製品製造原価95

この式は95を求め、仕掛品の保存関係を照合する計算です。式を書いたこと自体には仕訳がありません。

一方、製品が実際に完成し、確定した95を製品へ移すときには仕訳があります。

（借）製品 95 ／ （貸）仕掛品 95

同じ95が計算結果にも仕訳金額にも現れますが、計算と仕訳は別です。計算が金額を決め、完成という状態変化を仕訳が記録します。

6.3 製造原価報告書は仕掛品の振替先ではない

共通例を製造原価報告書の形へ並べると、次のようになります。

製造原価報告書を作れるのは、必要な原価を仕掛品勘定と補助記録へ集めるようにモデルが設計されているためです。仕掛品の流入、完成、期末残高を報告目的に合わせて縦へ並べ直しています。

「製造原価報告書」という勘定へ95を振り替えるわけではないため、次の仕訳は行いません。

（借）製造原価報告書 95 ／ （貸）仕掛品 95

製造原価報告書への表示には、新しい仕訳がありません。すでに記録された仕訳、評価された残高、補助記録を再構成しているからです。

ただし、報告書との照合で未記帳原価、配賦差異、棚卸差異、評価誤りが見つかれば、それを帳簿へ反映する調整仕訳が必要になる場合があります。報告書が振替先になるのではなく、照合によって未反映の事実や誤りが発見され、その修正として仕訳が生じます。

6.4 期末仕掛品25はB/Sへ表示する

期末仕掛品25は、まだ販売されていない未完成品へ帰属する原価です。期末時点では棚卸資産としてB/Sへ表示します。

B/S

棚卸資産

    仕掛品 25

B/Sへ表示すること自体には、新しい取引仕訳がありません。調整後の仕掛品勘定の借方残高25を、財務諸表の棚卸資産という表示区分へ対応づけているからです。

「B/Sへ移す」という言い方にも注意が必要です。仕掛品勘定を消し、B/Sという相手勘定へ振り替えるのではありません。B/Sは勘定ではなく、期末時点の財政状態を示す報告書です。

6.5 製品T勘定でも、期末30を経済的な貸方流出にしない

製品勘定の経済的な流入・流出は、次のようになります。

                      製品

          借方                         貸方

    ─────────────────────────────

    期首借方残高        15       売上原価へ振替       80

    仕掛品から完成振替  95

    ─────────────────────────────

    借方計             110       貸方流出計           80

    差引借方残高        30

期末製品30は、売上原価へ流出した原価ではなく、まだ販売されず製品勘定へ残る借方残高です。締切形式で貸方へ「次期繰越30」と記入する場合でも、経済的な流出は売上原価80だけです。

製品段階でも同じ在庫フロー式を使います。

期首製品15

+ 当期製品製造原価95

- 期末製品30

= 売上原価80

この算式には仕訳がありません。製品勘定の流入と残高から販売済み原価80を求める計算です。

販売済み原価80を製品から売上原価へ移すときには仕訳があります。

（借）売上原価 80 ／ （貸）製品 80

製品資産80が減り、売上原価という費用80が増えるためです。

6.6 P/Lでは販売価格と販売済み原価を対応させる

売上高130と売上原価80が記録された後、P/Lでは次のように表示します。

P/L

売上高        130

売上原価       80

売上総利益     50

売上総利益50は、次の計算結果です。

売上高130 - 売上原価80 = 売上総利益50

この引き算をしただけでは、新しい資産、負債、純資産、収益、費用が発生したわけではありません。そのため、「売上総利益50」という日常取引の仕訳はありません。P/Lが、すでに記録された収益と費用を対応させ、その差額を段階利益として表示します。期末の損益振替・締切仕訳は、売上総利益の計算式そのものとは別の手続です。

売上高130は販売価格、売上原価80は販売した製品の取得原価です。売上高は原価の保存式には入りません。原価の所在を追う式と、販売価格から利益を求める式はP/Lで接続しますが、同じ測定軸ではありません。

6.7 B/Sには販売されずに残った原価を表示する

期末のB/Sには、仕掛品25と製品30が棚卸資産として残ります。

B/S

棚卸資産

    仕掛品 25

    製品   30

    合計   55

B/Sへの表示自体には、新しい取引仕訳がありません。必要な決算整理を終えた勘定残高を、財政状態を示す様式へ再構成しているからです。

原価全体の保存関係は、次のように確認できます。

期首棚卸原価35 + 当期製造費用100

= 期末棚卸原価55 + 売上原価80

35 + 100 = 55 + 80

135 = 135

期首棚卸原価35は仕掛品20と製品15、期末棚卸原価55は仕掛品25と製品30の合計です。原価135は、当期に費用化された80と、資産として残る55に分かれました。

6.8 仕訳、残高、報告書を一つの表で区別する

表の「なし」は、表示・計算そのものに新しい取引仕訳がないという意味です。帳簿残高が評価額と異なる場合の調整仕訳や、期末の締切仕訳まで否定するものではありません。

7. 原価計算モデルを再構成して勘定連絡図を読み直す

7.1 ストラクチャーとスキームを重ねる

ここまでに展開したモデルを、もう一度短くまとめます。

ストラクチャー

    原価要素、原価対象、原価プール、

    仕掛品・製品・売上原価という状態、

    勘定・補助記録・報告書の関係

スキーム

    認識、測定、分類、帰属、配賦、

    状態遷移、仕訳化、照合を支配する判断規則

両者を重ねると、勘定連絡図の箱は原価が存在できる場所、実線の矢印は原価の所在を変える仕訳、残高は時点に残る原価、報告書への線は集計・再表示の関係として読めます。

勘定連絡図は完成データそのものではなく、原始資料、原価計算、仕訳、補助元帳、残高、報告書に分かれている情報を一枚へ圧縮したビューです。図を読むとは、省略された業務事実と判断規則を復元することです。

7.2 共通例を入口から出口まで再構成する

共通例をモデルとして一巡します。

1. 材料50を製造へ直接投入する

   （借）仕掛品50 ／（貸）材料50

2. 直接労務費30を仕掛品へ帰属させる

   （借）仕掛品30 ／（貸）賃金30

3. 製造間接費配賦額20を仕掛品へ配賦する

   （借）仕掛品20 ／（貸）製造間接費20

4. 期首仕掛品20と当期流入100から、

   期末仕掛品25と完成品原価95を評価・計算する

   計算自体には新しい仕訳なし

5. 完成品原価95を製品へ移す

   （借）製品95 ／（貸）仕掛品95

6. 期首製品15、当期完成95、期末製品30から、

   売上原価80を計算する

   計算自体には新しい仕訳なし

7. 販売済み原価80を費用化する

   （借）売上原価80 ／（貸）製品80

8. 売上高130を認識する

   （借）売掛金130 ／（貸）売上130

9. 仕掛品25・製品30をB/Sへ、

   売上高130・売上原価80・売上総利益50をP/Lへ表示する

   表示自体には新しい取引仕訳なし

この再構成では、すべてを矢印にしません。業務事実と原価移動に対応する仕訳、金額を決める計算、流入と流出の結果である残高、残高を並べ直す報告書を分けています。

7.3 各矢印と数値へ七つの質問を投げかける

未知の勘定連絡図を読むときは、各矢印や数値へ次の七つを順に問いかけます。

1. 現実には何が起きたのか。

2. 物やサービスは、どのように取得・消費・完成・販売されたのか。

3. 図に載る金額は、どの資料と測定規則から求めたのか。

4. 何の原価で、どの原価対象へ帰属するのか。

5. 勘定残高を変えるなら、正式な仕訳は何か。

6. 処理後、原価はどこに残り、どの状態を表すのか。

7. その数値は、どの残高・報告書と照合・表示されるのか。

仕掛品から製品への95へ適用すると、次のように答えられます。

業務事実

    製品が完成した

測定

    期首20 + 当期100 - 期末25 = 完成95

原価対象・状態

    完成した対象に帰属する原価を、製造中から完成済みへ移す

仕訳

    （借）製品95 ／（貸）仕掛品95

残高・報告

    仕掛品には差引借方残高25が残り、

    95は製造原価報告書と製品勘定へつながる

製品から売上原価への80へ適用すれば、販売した製品原価を製品資産から費用へ移す仕訳、製品に残る借方残高30、P/Lへ表示する売上原価80を区別できます。

最初から借方・貸方だけを問うと、金額の根拠と仕訳のない計算を飛ばします。経済的な物語だけで終わると、帳簿がどう変わったかを確認できません。業務事実から報告書まで一巡することで、意味と記録がつながります。

7.4 四つの区別を保ったまま、最後に一枚へ戻す

勘定連絡図を理解する核は、次の四つを一度分けることです。

• 現実の物・サービスと、それを測定した原価額を分ける

• 原価を求める計算と、勘定残高を変える仕訳を分ける

• 期間中の移動であるフローと、期末に残るストックを分ける

• 帳簿上の勘定と、残高を並べ直す報告書を分ける

分けたまま終わるのではありません。ストラクチャーとスキームを使って、再び接続します。

業務事実

↓ 認識・測定・分類・帰属・配賦

原価計算上の状態

↓ 仕訳化

勘定の流入・流出

↓ 集計・評価・照合

差引残高

↓ 再表示

製造原価報告書・B/S・P/L

この接続ができれば、仕掛品25は謎の仕訳ではなく差引借方残高になり、製造原価報告書は謎の振替先ではなく仕掛品構造の再表示になり、売上総利益50は新しい勘定ではなくP/L上の計算結果になります。

7.5 業務や仕組みへ引き継ぐときも、概念を混ぜない

原価計算をExcelや業務システムへ引き継ぐ場合も、勘定連絡図の箱と矢印をそのまま一つの処理へ置き換えるだけでは不十分です。少なくとも概念上、次を分けて考える必要があります。

• 企業活動を表す原始事実

• 数量、時間、単価、配賦基準などの測定根拠

• 原価対象への帰属・配賦結果

• 確定した仕訳

• 仕訳と補助記録から得る残高

• 製造原価報告書、B/S、P/Lへの表示

本記事では具体的な実装形式やプログラムには踏み込みません。ここでの引継ぎは、原始事実と計算結果、計算結果と仕訳、仕訳と残高、残高と報告書を同じものとして上書きしない、という概念上の原則です。

当期製品製造原価95だけを残し、期首20、当期100、期末25、評価方法、対象期間との関係を失えば、95の根拠を後から説明できません。逆に、それぞれの関係を保持すれば、P/Lの売上原価80から、製品勘定、完成品原価95、仕掛品勘定、材料・労務・製造間接費の根拠まで遡れます。

この遡及可能性は、初学者が答えの理由を説明するためにも、業務の誤りを調べるためにも、将来仕組みへ実装するためにも必要です。

7.6 最終確認

次の式を、仕訳と計算を混同せず説明できるか確認します。

仕掛品

    20 + 100 = 95 + 25

製品

    15 + 95 = 80 + 30

原価全体

    35 + 100 = 80 + 55

P/L

    130 - 80 = 50

最初の三式は、原価の所在と保存関係を照合しています。最後の式は、販売価格と販売済み原価から売上総利益を計算しています。

ここで、完成品原価95を製品へ移す仕訳と、販売済み原価80を売上原価へ移す仕訳があります。期末仕掛品25、期末製品30、製造原価報告書、B/S、P/L、売上総利益50は、表示や計算そのものを理由とする新しい取引仕訳ではありません。

この区別を保ったまま全体を一枚へ戻せれば、勘定連絡図を暗記したのではなく、原価計算モデルとして理解したことになります。

7.7 まとめ

勘定連絡図が分かりにくいのは、企業活動、原価の認識・測定・帰属、財務会計、仕訳、残高、報告書を、小さな箱と矢印へ圧縮しているからです。

その背後を、ストラクチャーとスキームに分けて展開すると、図の意味が戻ります。ストラクチャーは、原価要素、原価対象、原価プール、原価状態、勘定、補助記録、報告書の関係を示します。スキームは、認識、測定、分類、帰属、配賦、状態遷移、仕訳化、照合を支配する原則と判断規則です。

材料50、直接労務費30、製造間接費配賦額20は、原価計算上、仕掛品の取得原価100を形成します。期首仕掛品20と合わせた120のうち95が完成して製品へ移り、25が仕掛品の差引借方残高として残ります。期首製品15と完成品95の110のうち80が売上原価となり、30が製品の差引借方残高として残ります。売上高130と売上原価80の差50は、P/L上の売上総利益です。

この中で、原価の所在を変える場所には仕訳があります。金額を求める計算、流入と流出の結果である残高、製造原価報告書・B/S・P/Lへの表示には、それ自体を理由とする新しい取引仕訳はありません。

勘定連絡図は、原価がどの事実から生まれ、どの規則で測定・帰属され、どの仕訳で状態を変え、どこに残り、どの報告書へ現れるかを復元するための圧縮図です。構造と判断規則を理解してから図へ戻ると、勘定連絡図は操作暗記の対象から、原価計算全体を説明できるモデルへ変わります。

出典メモ

本記事は、次の二つの討論資料を明示的な元資料として再構成しました。

• 勘定連絡図_全討論記録_遡及可能版.md

• 勘定連絡図_全討論記録_統合整理版_1.1.1形式.md

既存のLWP記事については、個別論点をそのまま再掲するのではなく、原価計算モデルという統合軸を作るために参照しました。

• 記事136「簿記 勘定連絡科目・勘定連絡図の読み方」

• 記事173「工業簿記の原価の流れを費用の資産化から理解する」

• 記事175「勘定連絡図を4つの意味で強化する」

会計上の基本的な確認先として、次の公表資料を参照しました。

• 企業会計審議会「原価計算基準」（ASSET－ASBJ掲載）

https://www.asb-j.jp/jp/accounting_standards_system/details.html?topics_id=156

• 企業会計基準委員会「棚卸資産の評価に関する会計基準」

https://www.asb-j.jp/jp/accounting_standards_system/details.html?topics_id=24

本記事の「ストラクチャー」「スキーム」「圧縮ビュー」は、勘定連絡図の理解と設計上の引継ぎを助ける教育上の整理であり、会計基準上の正式な分類名ではありません。具体的な仕訳、棚卸資産の評価、製造間接費差異などは、採用する原価計算制度、記帳方式、会計方針に従って判断する必要があります。

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